2024年11月25日

第117回全体会(SMART ENERGY WEEK関西 2024への見学会)を実施しました。

日時 令和6年11月20日(水) 11:00〜15:10
場所 インテックス大阪(大阪府大阪市住之江区南港北1丁目5−102)
 
第117回全体会では、インテックス大阪で開催された、世界最大級の新エネルギー総合展であるSMART ENERGY WEEK関西 2024を見学しました。本展示会は、水素・燃料電池、太陽光発電、二次電池、スマートグリッド、洋上風力、バイオマス発電、ゼロエミッション火力などあらゆる技術が出展し、世界各国から専門家が来場する展示会として業界に定着しています。
メーカーのみならず、金融、気象、自治体など様々な業界の視点からカーボンニュートラルの実現に向けた取組を知るきっかけとなり、非常に実りのある見学会となりました。

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2024年10月15日

第116回全体会(エコドライブ講習会)を開催しました。

日時:令和6年10月7、8日(月、火)13:30〜16:30
場所:東部自動車学校(金沢市横枕町ロ8)
内容:エコドライブ講習
        
10月7日、8日と2日間にわたり、エコドライブ講習会を実施しました。
実際の路上を通常運転で走行した場合とエコドライブを実施した場合とで燃費を比較し、講師から参加者一人一人の運転の特徴や改善箇所など詳細に説明頂きました。
発進時にアクセルを柔らかく踏み込み、停止時にはアイドリングを実施することで燃費が20%以上改善するなどエコドライブの重要性について学ぶ機会となりました。
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第115回全体会(ビジネスカードゲーム)を開催しました。

日時:令和6年7月30日(火)14:00〜16:20
場所:石川県地場産業振興センター 本館 第2会議室
内容:「2050カーボンニュートラル」ビジネスカードゲーム
      講師 環境カウンセラーズ石川 橋本 忠氏
        
第115回の全体会は2050ビジネスカードゲームを行いました。
本学習会ではゲーム形式として参加者が 1つの組織のメンバーおよび個人として 1〜4人のチームを組み、他のチームと様々な交渉を行いながら、事業活動と日常の消費活動を行い、
こうした活動を通じて、2050年のカーボンニュートラルの実現を目指していきます。
企業による事業活動や個人による日常の消費活動が地球環境に与える影響を体感し、カーボンニュートラルの実現に向け環境に配慮した行動をグループワークを通じて考えて頂きました。
カードゲームを通じてカーボンニュートラルの実現のためには協働で歩調を合わせて取り組む必要があること、経済合理性と両立させることの必要性などを学ぶ機会となりました。
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2024年05月23日

第114回全体会を開催しました。

日時:令和6年5月22日(水)14:00〜16:00
場所:石川県地場産業振興センター 2階 第1研修室
内容:1.議事
   2.金沢市からのお知らせ
   3.講演会「サーキュラーエコノミーからコミュニティへ」
      講師 ニッコー株式会社
          専務取締役   三谷 直輝 氏

今年度初回の全体会を開催しました。
議事については、令和5年度事業報告と令和6年度事業計画案(予算案を含む)が報告され、決算及び予算案が承認されました。また、金沢市からのお知らせでは金沢市内の世帯を対象とした「節電エコポイント事業」や「事業者向け補助制度」に関する事業の概要が説明されました。
その後の講演会については、ニッコー株式会社の三谷様より「サーキュラーエコノミーからコミュニティへ」の題目で、陶磁器事業の新規プロジェクトでの失敗から学んだことや、捨てられる食器から肥料にリサイクルした製品「BONEARTH」が生み出されるまでの過程及びニッコー株式会社とその製品利用者とのコラボレーションによる価値の共創についてご説明いただきました。パフォーマンスとしてSDGsに当てはめた事業をするのではなく、「当社ならでは」の追求と社会にとっての需要を認識し、価値を創出することが重要であるとのメッセージが特に印象的でありました。
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2023年12月13日

第113回全体会(エコドライブ講習会)を実施しました。

日時 令和5年12月11、12日(月、火) 13:40〜16:30
場所 東部自動車学校(金沢市横枕町ロ8)
内容 エコドライブ講習(実技、講義)

 12月11日、12日と2日間にわたり、エコドライブ講習会を実施しました。
 昨年度に引き続きの実施となりましたが、今回は教習所内のコースを走行するのではなく、実際の路上での実技講習もあったため、より実践的な講習を実施することができました。
 エコドライブの実施にあたっては、走行中燃料消費に意識がいきがちでありますが、実際は発進と停車時で燃料消費の約50%を占めることをはじめ、改めてエコドライブのコツや必要性について学ぶ機会となりました。

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2023年09月28日

第112回全体会(核融合科学研究所への見学会)を実施しました。

日時 令和5年9月27日(水) 13:20〜15:50
場所 核融合科学研究所(岐阜県土岐市下石町322-6)
内容 超伝導列車実演、施設見学、セミナー

 今回は、岐阜県土岐市にある、核融合科学研究所にて見学会を実施しました。
 日本においては、2030年の温室効果ガス排出量46%削減、2050年にはゼロカーボン化を目指し、現在太陽光や水力、風力等の自然エネルギーを利用した電力を積極的に取り入れているところです。しかし、いずれの電力も自然環境に影響を受けることから、安定供給の面で課題もあります。そういった課題の解決手法の一つとして、核融合電力の必要性を学びました。
 内容としては、超伝導列車の実演や原子力発電との違いや比較した際の安全性、施設で行われているプラズマの温度や持続時間に関するの研究、ヘルカリ方式とトカマク方式の違いなど非常に分かりやすく説明を受けたほか、制御室や実際に使用していたヘルカリ装置を見学をするなど、次世代エネルギーとして期待される融合電力について学ぶ貴重な機会となりました。

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2023年07月27日

令和5年度幹事会を開催しました。

日時 令和5年7月24日(月) 14:30〜15:45
場所 石川県地場産業振興センター 内
内容 講演会「カーボンニュートラルの実現に向けて」
    講師 経済産業省中部経済産業局カーボンニュートラル推進室 参事官 木山 雅之 氏
   見学会 石川県金沢水素ステーション
    説明 石川県商工労働部産業政策課 職員

 今回は、4月26日に石川県内に初めて開所した、金沢水素ステーションの見学会とそれにあわせ、水素エネルギーの現状等を取り入れた講演会を行いました。
 日本においては、2017年12月に世界で初めて水素基本戦略を策定した経緯もあり、国としても水素及びアンモニアの活用について力を注いで行くことを再確認し、コスト面など実用化に向けた様々な施策や構想について学びました。
 金沢水素ステーションについても、全国的に珍しい電気分解による水素生成をオンサイトで行っており、その特徴を学ぶことができました。

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2023年06月06日

第111回全体会を開催しました。

日時:令和5年6月2日(金)14:00〜16:00
場所:金沢流通会館 4階 研修室
内容:1.議事
   2.金沢市からのお知らせ
   3.セミナー「日本における電気事業と当社の現状」
     講師 北陸電力株式会社
          執行役員石川支店長  木村 博喜 氏
        石川支店営業部長   江畑 賢一 氏

 今年度初回の全体会を開催しました。議事については、令和4年度事業報告と令和5年度活動計画案(予算案を含む)が報告され、決算及び予算案が承認されました。金沢市からのお知らせでは今年2月に改訂された金沢市地球温暖化対策実行計画の概要が説明されました。
 その後のセミナーについては、北陸電力株式会社の木村様、江畑様より「日本における電気事業と当社の現状」についてご説明いただき、東日本大震災以降の日本における発受電電力量や電力需給の状況など、我々に欠かすことの出来ない電力の現状について学習することができました。また、GHGプロトコルのScope3の観点からも、今後抽象企業に求められる脱炭素への取組みが、これからいかに重要であるか改めて認識することができました。
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2023年03月29日

『』金沢市 脱炭素ガイドブック』に会員企業の取組が紹介されました。

会員企業11社がCO2排出量削減の取組とそのポイントを紹介しています。
今後も他社の参考となる取組を支援します。

詳しくは金沢市ホームページ  こちらから


【掲載協力企業】(50音順)
 アール・ビー・コントロールズ株式会社
 金沢機工株式会社
 環境開発株式会社
 双電産業株式会社
 株式会社田組
 株式会社東洋設計
 株式会社日本海コンサルタント
 ホクショー株式会社
 ホクトー株式会社
 丸和電業株式会社、
 ヨシダ印刷株式会社

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第110回全体会を開催しました。

【日 時】 令和5年2月28日(金) 10:00〜11:30

【場 所】 オンライン開催

【内 容】 講演「エネルギー基本計画における再生可能エネルギー」
          〜新エネルギーへの期待と課題〜
       講師 国立研究開発法人産業技術総合研究所
          エネルギー・環境領域
          省エネルギー研究部門 化合物薄膜材料グループ
          主任研究員 西永 慈郎氏

  • 第6次エネルギー基本計画では、2030年の電源構成における再生可能エネルギーの割合を36〜38%としており、これは、全住宅に3KWのパネルを載せても賄いきれないとされている。
  • 国土面積当たりの日本の太陽光導入量は主要国の中で最大である。
  • 事業用に太陽光で過積載の割合が増加している。
  • 政府は、再エネの安定供給化のためには、再エネ賦課金の国民負担を抑制しつつ国民が平等に負担したうえで、再エネの導入拡大との両立を図りたいとしている。適地が減少しているなか、支援策等の政策を強化し導入量の増加を図る。
  • 北陸のような気候条件等の地域でPPA、VPPを成功させるためには、事業者から声を挙げて、国・県・市を動かして欲しい。地域と共生した再エネの普及拡大に向けて連携が必要。
  • 太陽光発電設備の導入における注意点は、近隣とのトラブルのないように、事前に話し合い、調整を実施して欲しい。
    
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